(株)Newton(ニュートン社)のTLTソフト税理士対策教材の紹介。独学税理士対策は、CD-ROMでのソフト学習やeラーニングでのネット学習が最適!
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「独学」完全合格習熟プログラム

財務諸表論プログラム (CD-ROM / eラーニング)    法人税法プログラム (CD-ROM / eラーニング)

財務諸表論 完全習熟プログラム

1.財務諸表論科目の内容
財務諸表論は、外部公表用の財務諸表を作成する基礎となる考え方(理論)及び作成の方法・手続(計算)を学ぶ科目です。本TLTソフトは簿記・会計の知識が一定程度ある方を対象としています。
理論に関しては、企業会計原則を中心とした会計制度及び会計理論の理解・記憶が必要となります。
計算に関しては、会計諸規則に基づいて財務諸表を作成することを要求されるため、会計諸規則の理解・記憶、それに基づく計算、事務処理能力が必要となります。
2.理論編・本試験の出題内容
税理士試験・財務諸表論の過去の出題をみると、形式面では、直接、財務諸表論上のテクニカルタームを端的に問う問題のほか、長文での解答を要求する問題など多岐にわたるだけでなく、内容面でも、会計基準等の会計制度を問う問題のほか、学説の対立を問う問題など多岐にわたっています。また、試験委員の学説の理解を問う問題まで出題されます。したがって、あくまで理解を中心に学習をした上での暗記が重要となります。
3.TLTソフトの出題の内容

本ソフトでは、会計制度の記憶・理解を定着させるのみならず、応用的な会計理論の理解まで完全なものにするような学習構成を採っています。また、通説と呼ばれる一般的な財務会計の教科書に記載されている重要基本論点は網羅するように問題設定をしています。
本ソフトでは、学習を「解答演習」と「解説理解」の2段階に分け、まず「解答演習」で合格に必要な重要基本論点を網羅的につぶしながら徹底的に理解できるようにしていきます。財務諸表論の近年の出題では、大問のなかで一つの大きなテーマを設けて、そのテーマに関わる個別の具体的な論点を問う問題が多く見受けられます。「解答演習」ではこのような具体的な論点を問う問題を出題し、この要点を的確におさえる模範解答を穴埋めした上で解説文を読むことで、解答内容を理解し記憶する演習を行います。
解説文は解答内容を理解するための詳しい記述や模範解答に関連する会計基準、関連論点をあげることで、解答内容の理解・記憶を促進させます。
「解説理解」では模範解答だけでなく解説文も穴埋めすることで、解説の語句を一つ一つ噛み砕いて何度も解説内容を確認することによりテクニカルタームの暗記だけでなく、受験上必要な論点の理解を確実なものにし、単なる暗記ではなく理解に裏付けられた記憶として定着させることができます。

計算に関しては、会計諸規則に基づいて財務諸表を作成することを要求されるため、会計諸規則の理解・記憶、それに基づく計算、事務処理能力が必要となりますので本ソフトでは、出題可能性である全パターン問題について満点への徹底演習をくり返します。



CD-ROM版  【財務諸表論/理論編】
※合計120時間(既習者は60時間程度で終えることもあります)
1.全体構造 約6時間
1.会計公準・会計主体論 / 2.静態論・動態論 / 3.商法会計と証券取引法会計 / 4.商法計算規定の特徴 / 5.企業会計原則
2.一般原則 約9時間
1.真実性の原則 / 2.正規の簿記の原則 / 3.資本利益区分原則 / 4.明瞭性の原則 / 5.継続性の原則 / 6.保守主義の原則 / 7.その他の原則(単一性、重要性の原則)
3.損益会計 約7時間
1.損益計算書の本質 / 2.収益・費用総説 / 3.収益の実現 / 4.各種販売形態における収益認識基準 / 5.費用収益対応の原則と発生主義の原則
4.資産会計総論 約5時間
1.資産の分類と本質・評価 / 2.取得原価主義 / 3.時価主義等 / 4.費用配分の原則
5.資産会計各論T 約15時間
1.金銭債権の評価 / 2.金銭債権の種類と表示 / 3.有価証券1 / 4.有価証券2 / 5.有価証券3 / 6.棚卸資産の取得原価 / 7.棚卸資産の費用配分 / 8.低価基準
6.資産会計各論U 約14時間
1.有形固定資産の評価1 / 2.有形固定資産の評価2 / 3.有形固定資産の評価3 / 4.減価償却総説 / 5.減価償却の方法 / 6.無形固定資産 / 7.繰延資産総説 / 8.繰延資産各論
7.負債会計 約4時間
1.負債会計総説 / 2.引当金
8.資本会計 約6時間
1.資本会計総説 / 2.資本会計各論1 / 3.資本会計各論2 / 4.資本会計各論3
9.財務諸表 約10時間
1.商法会計と証券取引法会計の財務諸表 / 2.損益計算書 / 3.貸借対照表 / 4.キャッシュフロー計算書 / 5.会計方針 / 6.後発事象 / 7.附属明細表
10.特殊論点その他T 約12時間
1.デリバティブ取引1 / 2.デリバティブ取引2 / 3.税効果会計 / 4.リース会計 / 5.減損会計 / 6.退職給付会計 / 7.研究開発費
11.特殊論点その他U 約14時間
1.外貨換算会計1 / 2.外貨換算会計2 / 3.外貨換算会計3 / 4.企業結合会計 / 5.連結財務諸表 / 6.中間財務諸表
12.本試験対策(過去問) 約18時間
1.平成12年問題1 / 2.平成12年問題2 / 3.平成13年問題1 / 4.平成13年問題2 / 5.平成14年問題1 / 6.平成14年問題2 / 7.平成15年問題1 / 8.平成15年問題2

CD-ROM版  【財務諸表論/計算編】
※合計230時間(既習者は120時間程度で終えることもあります)
1.商法施行規則に基づく様式・注記 約6時間
1.様式 / 2.注記
2.重要基本項目 約69時間
1.現金預金 / 2.金銭債権(金融商品会計基準での評価も含む) / 3.有価証券(金融商品会計基準での評価も含む) / 4.棚卸資産 / 5.有形固定資産 / 6.無形固定資産 / 7.繰延資産 / 8.金銭債務 / 9.引当金 / 10.社債 / 11.経過勘定 / 12.資本 / 13.税金
3.特殊計算項目T 約42時間
1.外貨換算会計 / 2.売価還元法 / 3.退職給付会計 / 4.税効果会計 / 5.配当可能利益の限度額計算 / 6.自己株式の処理 / 7.研究開発費・ソフトウエア会計 / 8.新株予約権付社債 / 9.リース会計 / 10.先物・オプション
4.特殊計算項目U 約16時間
1.製造業会計 / 2.建設業会計 / 3.本支店会計 / 4.本社工場会計 / 5.合併会計
5.特殊計算項目V 約19時間
1.大中小会社の商法上の開示 / 2.要旨公告 / 3.利益処分案・損失処理案 / 4.附属明細書 / 5.営業報告書 / 6.財務諸表規則における固有の表示 商法施行規則との表示の違い / 7.キャッシュフロー計算書
6.総合問題(過去問題) 約78時間
1.平成10年問題 / 2.平成11年問題 / 3.平成12年問題 / 4.平成13年問題 / 5.平成14年問題 / 6.平成15年問題

eラーニング版  【財務諸表論】
※学習内容は、CD-ROM版と同じです。
理論編(合格番号=2種) 計算編(合格番号=2種)
解答演習 解説理解 知識 演習
※習熟プログラムの項目等は変更になる場合があります。あらかじめご了承ください。




CD-ROM版  【法人税法/理論編】
※合計223時間(既習者は120時間程度で終えることもあります)
1.総則 約11時間
納税義務者と課税所得等の範囲 / 事業年度 / 納税地 / 各事業年度の所得に対する法人税の課税標準及び税率
2.受取配当等 約4時間
受取配当等の益金不算入 / みなし配当
3.資産の評価損益・棚卸資産 約8時間
資産の評価損益 / 棚卸資産の意義及び評価方法 / 棚卸資産の取得価額 / 有価証券の意義と譲渡損益の原則 / 有価証券の譲渡損益の特例 / 有価証券の期末評価額 / 有価証券の取得価額 / デリバティブ取引
4.有価証券 約12時間
減価償却資産の意義、償却費等の損金算入 / 減価償却資産の償却方法
5.減価償却 約7時間
減価償却資産の取得価額
6.繰延資産・リース取引 約4時間
繰延資産 / リース取引
7.外貨建取引 約6時間
外貨建取引の換算 / 外貨建資産等の換算 / 為替予約差額の配分
8.本法上の圧縮記帳 約9時間
国庫補助金等の圧縮記帳等 / 保険差益の圧縮記帳等 / 交換差益の圧縮記帳
9.措置法上の圧縮記帳 約10時間
特定資産の買換えの圧縮記帳等 / 収用等の圧縮記帳等 / 換地処分等の圧縮記帳等 / 収用換地等の所得の特別控除
10.役員・使用人給与 約7時間
役員の意義 / 役員給与 / 使用人給与 / 株式譲渡請求権の行使があった場合
11.寄附金・交際費 約6時間
寄附金 / 交際費等 / 使途秘匿金
12.租税公課・還付金等 約6時間
租税公課等 / 控除対象外消費税額等 / 還付金等の益金不算入
13.引当金 約5時間
貸倒引当金 / 返品調整引当金
14.準備金 約4時間
海外投資等損失準備金 / 特別償却準備金
15.欠損金 約4時間
青色欠損金 / 災害損失欠損金 / 私財提供等 / 欠損金の繰戻還付
16.帰属事業年度の特例 約5時間
長期割賦販売等 / 工事の請負
17.同族会社 約4時間
同族会社の意義及び特別規定 / 同族会社の特別税率(留保金課税)
18.本法上の税額控除 約7時間
所得税額控除 / 外国税額控除 / 仮装経理に基づく過大申告の場合
19.措置法上の特別償却・特別控除1 約8時間
試験研究費の特別控除 / エネルギー需給構造改革推進設備等を取得した場合の課税の特例 / 中小企業者等が機械等を取得した場合等の課税の特例
20.措置法上の特別償却・特別控除2 約7時間
事業基盤強化設備を取得した場合等の課税の特例 / 情報通信機器等を取得した場合等の課税の特例 / 開発研究用設備の特別償却 / 優良賃貸住宅等の割増償却
21.外国関係 約8時間
国外関連者との取引に係る課税の特例 / 国外支配株主等に係る負債利子の課税の特例 / 特定外国子会社等に係る所得の課税の特例
22.申告・納付・還付 約9時間
各事業年度の所得に対する法人税の中間申告 / 各事業年度の所得に対する法人税の確定申告 / 還付制度
23.清算所得・青色申告 約6時間
解散の場合の清算所得に対する法人税 / 青色申告
24.組織再編 約7時間
組織再編成に係る所得の金額の計算 / 組織再編成に係る租税回避行為を防止するための特例 / 株式交換等
25.組織再編と他規定との関係 約9時間
資産の取得価額との関係 / 減価償却との関係 / 圧縮記帳との関係 / 貸倒引当金との関係 / 欠損金との関係
26.土地・借地権 約6時間
借地権等の取扱い / 土地の譲渡等の特別税率 / 短期所有土地の譲渡等の特別税率
27.更正・決定 約5時間
更正の請求 / 更正及び決定
28.その他 約7時間
実質課税の原則の意義及び具体的規定 / 確定決算原則及び企業利益と課税所得との関係 / 資本積立金額及び利益積立金額 / 退職年金等積立金に対する法人税
29.連結納税1 約6時間
連結納税制度の概要 / 連結納税に係る申告・納付・還付
30.連結納税2 約6時間
連結納税の承認の申請等 / 連結納税の承認の取消等
31.連結納税3 約6時間
連結納税の開始等に伴う資産の時価評価損益 / 連結法人間取引の損益の調整等 / 連結法人税の個別帰属額
32.本試験対策・過去試験問題 約14時間

CD-ROM版  【法人税法/計算編】
※合計177時間(既習者は100時間程度で終えることもあります)
1.減価償却 約9時間
2.特別償却・特別償却準備金 約6時間
3.繰延資産・資産の評価損益 約6時間
4.受取配当の益金不参入・有価証券・みなし配当 約12時間
5.所得税額控除・外国税額控除 約8時間
6.租税公課・給与 約11時間
7.寄付金・交際費等その他の費用 約11時間
8.貸倒損失・貸倒引当金・返品調整引当金 約11時間
9.試験研究費の特別控除・特別控除 約7時間
10.国庫補助金等の圧縮記帳等 約6時間
11.保険差益の圧縮記帳等 約6時間
12.交換差益の圧縮記帳等 約6時間
13.特定資産の買換えの圧縮記帳等 約6時間
14.収用等の圧縮記帳等及び特別控除 約6時間
15.同族会社の判定・役員、使用人兼務役員の範囲の特例・留保金課税 約7時間
16.外貨建取引・海外投資等損失準備金 約5時間
17.外国関係/過小資本税制・移転価格税制・タックスヘイブン税制 約8時間
18.別表五(一)・税効果会計 約6時間
19.欠損金・収益・費用の帰属事業年度 約6時間
20.リース取引・借地権等 約6時間
21.設立事業年度・解散の場合の清算所得 約4時間
22.組織再編・連結納税 約8時間
23.本試験対策・過去試験問題 約16時間

eラーニング版  【法人税法】
※学習内容は、CD-ROM版と同じです。
理論編(合格番号=2種) 計算編(合格番号=2種)
骨子 正答文 知識 演習
※習熟プログラムの項目等は変更になる場合があります。あらかじめご了承ください。

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